サステナビリティ

人的資本／多様性

人的資本への投資

中期経営計画「VISION2025」に掲げるミッション及びビジョンの実現に向け、人材に関する投資は重要課題であると認識しています。日々変化していく市場環境に対応すべく、常に成長し続ける社員像を目指し、さまざまな施策に取り組んでいます。
社員の役割に応じた処遇を実現する柔軟な報酬体系を構築し、社員が主体性をもって業務に取り組むことができる環境を提供することで、市場環境変化への柔軟な対応を推進しています。
採用に関しては、毎年一定数の新卒採用を行うほか、人材補充や業容の拡大のため、中途採用を行っています。また、事業セグメントごとに次世代のリーダー養成に関する進捗や課題を把握し、適宜必要な対策（データサイエンス・画像認識・ロボティクス・AI/IoT及びセキュリティ等の先端技術など専門性を有する中途人材の獲得等）を講ずるPDCAサイクルを通じて、人材面の強化を図っていきます。
加えて、多様な人材の活躍促進やテレワーク、フレックスタイム、時短勤務など柔軟な働き方の導入により、一人ひとりのパフォーマンスを向上させ、自律的に活動する風土を醸成するとともに、階層別教育、キャリア研修、語学研修、ビジネススキル研修、実務研修、技術研修や、各部門の専門性に対応したプロフェッショナル教育を実施し、社員の個の力を最大限に発揮し、企業価値向上に資する人材の育成を推進しています。

多様性の確保

多様性の確保についての考え方

当社では、文化・民族及び個人の人格などを尊重するとともに、国籍や性別、性的指向、障害、年齢などの区分によって活躍の場が制限されることなく、多様な視点や価値観に基づく社員の特性や経験など、各々の能力を最大限引き出すことが当社の持続的成長につながるものと考えています。経営の中核を担う管理職層の多様性の確保についても重要な課題と認識しており、女性社員については、グループリーダー以上の管理職比率の目標を設定しています。

多様性確保の自主的かつ測定可能な目標

（女性）女性の管理職比率について、2026年3月末で10％以上、2030年3月末で12％以上を目標としています。2023年3月末時点の同比率は8.4％です。

（中途採用）2023年3月末時点の中途採用者の管理職比率は51％であり、十分な状況と認識しています。目標とする数値は設定しておりませんが、今後とも適材適所の登用を継続していきます。

（外国人）2023年3月末時点の外国人社員の管理職比率は0.5％です。外国人社員が少ないこともあり、外国人管理職比率の数値目標も設定しておりませんが、今後も能力重視の採用募集活動を通じて、外国人の採用につなげていきます。なお、アジア本社機能を持つ海外現地法人TOKYO ELECTRON DEVICEASIAPACIFICLTD.での外国人管理職比率（2023年3月末時点）は71％です。

多様性の確保に向けた人材育成方針と社内環境整備方針

新規採用、育成・登用、社内環境整備の視点から次の取組みを継続実施しています。

  • 新規採用活動における新卒採用及び中途採用の両面強化維持
  • 新規採用時における女性積極採用のPR活動
  • 職掌転換制度、異動希望申告制度の活用による新規業務へのチャレンジ促進
  • 階層別教育・マネジメント研修及びキャリア研修の拡充
  • テレワーク、フレックスタイム制度の定着化による柔軟な働き方の環境提供
  • 会社独自の育児や介護に関する休暇・休業制度の支援
  • 各種ハラスメント教育
  • 業務効率化や有給休暇取得促進、ノー残業デー設定等による労働時間削減推進
  • 仕事と家庭の両立を支援する職場風土醸成として、男性社員の育児休業取得促進